住友電気工業株式会社 訂正公開買付届出書
| 提出書類 | 訂正公開買付届出書 |
|---|---|
| 提出日 | |
| 提出者 | 住友電気工業株式会社 |
| カテゴリ | 訂正公開買付届出書 |
EDINET提出書類
住友電気工業株式会社(E01333)
訂正公開買付届出書
【表紙】
【提出書類】 公開買付届出書の訂正届出書
【提出先】 関東財務局長
【提出日】 2023年２月17日
【届出者の氏名又は名称】 住友電気工業株式会社
【届出者の住所又は所在地】 大阪市中央区北浜四丁目５番33号（住友ビル）
【最寄りの連絡場所】 大阪市中央区北浜四丁目５番33号（住友ビル）
【電話番号】 （06）6220－4119
【事務連絡者氏名】 広報部長 堀葉 祐一郎
【代理人の氏名又は名称】 該当事項はありません
【代理人の住所又は所在地】 該当事項はありません
【最寄りの連絡場所】 該当事項はありません
【電話番号】 該当事項はありません
【事務連絡者氏名】 該当事項はありません
【縦覧に供する場所】 住友電気工業株式会社
（大阪市中央区北浜四丁目５番33号（住友ビル））
株式会社東京証券取引所
（東京都中央区日本橋兜町２番１号）
（注１） 本書中の「公開買付者」とは、住友電気工業株式会社をいいます。
（注２） 本書中の「対象者」とは、株式会社テクノアソシエをいいます。
（注３） 本書中の記載において計数が四捨五入又は切捨てされている場合、合計として記載される数値は計数の総和
と必ずしも一致しません。
（注４） 本書中の「法」とは、金融商品取引法（昭和23年法律第25号。その後の改正を含みます。）をいいます。
（注５） 本書中の「令」とは、金融商品取引法施行令（昭和40年政令第321号。その後の改正を含みます。）をいい
ます。
（注６） 本書中の「府令」とは、発行者以外の者による株券等の公開買付けの開示に関する内閣府令（平成２年大蔵
省令第38号。その後の改正を含みます。）をいいます。
（注７） 本書中の「株券等」とは、株式に係る権利をいいます。
（注８） 本書中の記載において、日数又は日時の記載がある場合は、特段の記載がない限り、日本国における日数又
は日時を指すものとします。
（注９） 本書の提出にかかる公開買付け（以下「本公開買付け」といいます。）は、日本法で定められた手続及び情
報開示基準を遵守して実施されますが、これらの手続及び基準は、米国における手続及び情報開示基準とは
必ずしも同じではありません。特に米国1934年証券取引所法（Securities Exchange Act of 1934。その後
の改正を含み以下「米国1934年証券取引所法」といいます。）第13条(e)項又は第14条(d)項及び同条の下で
定められた規則は本公開買付けには適用されず、本公開買付けはこれらの手続及び基準に沿ったものではあ
りません。本書及び本書の参照書類の中に含まれ又は言及されている全ての財務情報は、日本の会計基準に
基づいた情報であり、当該会計基準は、米国その他の国における一般会計原則と大きく異なる可能性があり
ます。また、公開買付者は米国外で設立された法人であり、その役員の全部又は一部が米国居住者ではない
ため、米国の証券関連法を根拠として主張し得る権利を行使又は請求することが困難となる可能性がありま
す。また、米国の証券関連法の違反を根拠として、米国外の法人及びその役員に対して、米国外の裁判所に
おいて法的手続を開始することができない可能性があります。更に、米国外の法人並びに当該法人の子会社
及び関連者（affiliate）に米国の裁判所の管轄が認められるとは限りません。
（注10） 本公開買付けに関する全ての手続は、特段の記載がない限り、全て日本語において行われるものとします。
本公開買付けに関する書類の全部又は一部については英語で作成されますが、当該英語の書類と日本語の書
類との間に齟齬が存した場合には、日本語の書類が優先するものとします。
（注11） 本書及び本書の参照書類中の記載には、米国1933年証券法（Securities Act of 1933。その後の改正を含み
ます。）第27A条及び米国1934年証券取引所法第21E条で定義された「将来に関する記述」（forward-
looking statements）が含まれています。既知若しくは未知のリスク、不確実性又はその他の要因により、
実際の結果が「将来に関する記述」として明示的又は黙示的に示された予測等と大きく異なることがありま
す。公開買付者、対象者又はそれらの関連者は、「将来に関する記述」として明示的又は黙示的に示された
1/10
EDINET提出書類
住友電気工業株式会社(E01333)
訂正公開買付届出書
予測等が結果的に正しくなることを保証するものではありません。本書及び本書の参照書類中の「将来に関
する記述」は、本書の日付の時点で公開買付者が有する情報を基に作成されたものであり、法令で義務付け
ら れている場合を除き、公開買付者、対象者又はそれらの関連者は、将来の事象や状況を反映するために、
その記述を更新したり修正したりする義務を負うものではありません。
（注12） 公開買付者及びその関連者、公開買付者及び対象者の各財務アドバイザー並びに公開買付代理人（これらの
関連者を含みます。）は、それらの通常の業務の範囲において、日本の金融商品取引関連法規制及びその他
適用ある法令上許容される範囲で、米国1934年証券取引所法規則14e－５(b)の要件に従い、対象者の株式を
自己又は顧客の勘定で、本公開買付けの開始前、又は本公開買付けにおける買付け等の期間（以下「公開買
付期間」といいます。）中に本公開買付けによらず買付け又はそれに向けた行為を行う可能性があります。
そのような買付けは市場取引を通じた市場価格、又は市場外での交渉で決定された価格で行われる可能性が
あります。そのような買付けに関する情報が日本で開示された場合には、当該買付けを行った者又はその関
連者のウェブサイト（又はその他の開示方法）においても英文で開示が行われます。
2/10
EDINET提出書類
住友電気工業株式会社(E01333)
訂正公開買付届出書
１【公開買付届出書の訂正届出書の提出理由】
2023年２月３日付で提出いたしました公開買付届出書につきまして、公開買付者による特別関係者の所有する対象者
の株券等の確認が2023年２月14日に終了した結果、公開買付届出書「第３ 公開買付者及びその特別関係者による株券
等の所有状況及び取引状況」の「１ 株券等の所有状況」に記載していない公開買付者の特別関係者を確認し、特別関
係者の記載を含む公開買付届出書の記載事項の一部に訂正すべき事項が生じましたので、法第27条の８第１項の規定に
基づき、公開買付届出書の訂正届出書を提出するものです。
２【訂正事項】
Ⅰ 公開買付届出書
第１ 公開買付要項
５ 買付け等を行った後における株券等所有割合
第３ 公開買付者及びその特別関係者による株券等の所有状況及び取引状況
１ 株券等の所有状況
(1）公開買付者及び特別関係者による株券等の所有状況の合計
(3）特別関係者による株券等の所有状況（特別関係者合計）
(4）特別関係者による株券等の所有状況（特別関係者ごとの内訳）
① 特別関係者
② 所有株券等の数
３【訂正前の内容及び訂正後の内容】
訂正箇所には下線を付しております。
3/10
EDINET提出書類
住友電気工業株式会社(E01333)
訂正公開買付届出書
Ⅰ 公開買付届出書
第１【公開買付要項】
５【買付け等を行った後における株券等所有割合】
（訂正前）
区分 議決権の数
買付予定の株券等に係る議決権の数（個）(a) 91,541
ａのうち潜在株券等に係る議決権の数（個）(b) －
ｂのうち株券の権利を表示する株券等信託受益証券及び株券等預託証券に係る議決権
－
の数（個）(c)
公開買付者の所有株券等に係る議決権の数（2023年２月３日現在）（個）(d) 94,942
ｄのうち潜在株券等に係る議決権の数（個）(e) －
ｅのうち株券の権利を表示する株券等信託受益証券及び株券等預託証券に係る議決権
－
の数（個）(f)
0
特別関係者の所有株券等に係る議決権の数（2023年２月３日現在）（個）(g)
ｇのうち潜在株券等に係る議決権の数（個）(h) －
ｈのうち株券の権利を表示する株券等信託受益証券及び株券等預託証券に係る議決権
－
の数（個）(i)
対象者の総株主等の議決権の数（2022年９月30日現在）（個）(j) 186,385
買付予定の株券等に係る議決権の数の総株主等の議決権の数に占める割合
49.09
(a／j)（％）
買付け等を行った後における株券等所有割合
100.00
((a＋d＋g)／(j＋(b－c)＋(e－f)＋(h－i))×100)（％）
（注１） 「買付予定の株券等に係る議決権の数（個）(a)」は、本公開買付けにおける買付予定の株券等の数に係る
議決権の数を記載しております。
（注２） 「特別関係者の所有株券等に係る議決権の数（2023年２月３日現在）（個）(g)」は、各特別関係者（ただ
し、特別関係者のうち法第27条の２第１項各号における株券等所有割合の計算において府令第３条第２項第
１号に基づき特別関係者から除外される者を除きます。）が所有する株券等に係る議決権の数の合計を記載
しております。なお、特別関係者の所有株券等（ただし、対象者が所有する自己株式を除きます。）も本公
開買付けの対象としているため、「買付け等を行った後における株券等所有割合」の計算においては、「特
別関係者の所有株券等に係る議決権の数（2023年２月３日現在）（個）(g)」は分子に加算しておりませ
ん。 なお、公開買付者は、本書提出後に特別関係者の所有する対象者の株券等を確認の上、本書の訂正が必
要な場合には、本書に係る訂正届出書を提出する予定です。
＜後略＞
4/10
EDINET提出書類
住友電気工業株式会社(E01333)
訂正公開買付届出書
（訂正後）
区分 議決権の数
買付予定の株券等に係る議決権の数（個）(a) 91,541
ａのうち潜在株券等に係る議決権の数（個）(b) －
ｂのうち株券の権利を表示する株券等信託受益証券及び株券等預託証券に係る議決権
－
の数（個）(c)
公開買付者の所有株券等に係る議決権の数（2023年２月３日現在）（個）(d) 94,942
ｄのうち潜在株券等に係る議決権の数（個）(e) －
ｅのうち株券の権利を表示する株券等信託受益証券及び株券等預託証券に係る議決権
－
の数（個）(f)
277
特別関係者の所有株券等に係る議決権の数（2023年２月３日現在）（個）(g)
ｇのうち潜在株券等に係る議決権の数（個）(h) －
ｈのうち株券の権利を表示する株券等信託受益証券及び株券等預託証券に係る議決権
－
の数（個）(i)
対象者の総株主等の議決権の数（2022年９月30日現在）（個）(j) 186,385
買付予定の株券等に係る議決権の数の総株主等の議決権の数に占める割合
49.09
(a／j)（％）
買付け等を行った後における株券等所有割合
100.00
((a＋d＋g)／(j＋(b－c)＋(e－f)＋(h－i))×100)（％）
（注１） 「買付予定の株券等に係る議決権の数（個）(a)」は、本公開買付けにおける買付予定の株券等の数に係る
議決権の数を記載しております。
（注２） 「特別関係者の所有株券等に係る議決権の数（2023年２月３日現在）（個）(g)」は、各特別関係者（ただ
し、特別関係者のうち法第27条の２第１項各号における株券等所有割合の計算において府令第３条第２項第
１号に基づき特別関係者から除外される者を除きます。）が所有する株券等に係る議決権の数の合計を記載
しております。なお、特別関係者の所有株券等（ただし、対象者が所有する自己株式を除きます。）も本公
開買付けの対象としているため、「買付け等を行った後における株券等所有割合」の計算においては、「特
別関係者の所有株券等に係る議決権の数（2023年２月３日現在）（個）(g)」は分子に加算しておりませ
ん。
＜後略＞
5/10
EDINET提出書類
住友電気工業株式会社(E01333)
訂正公開買付届出書
第３【公開買付者及びその特別関係者による株券等の所有状況及び取引状況】
１【株券等の所有状況】
（１）【公開買付者及び特別関係者による株券等の所有状況の合計】
（訂正前）
（2023年２月３日現在）
令第７条第１項第２号に該 令第７条第１項第３号に該
所有する株券等の数
当する株券等の数 当する株券等の数
株券 94,942 （個） ―（個） ―（個）
新株予約権証券 ― ― ―
新株予約権付社債券 ― ― ―
株券等信託受益証券（ ） ― ― ―
株券等預託証券（ ） ― ― ―
94,942
合計 ― ―
94,942
所有株券等の合計数 ― ―
（所有潜在株券等の合計数） （―） ― ―
（注 １ ） 対象者四半期報告書によれば、特別関係者である対象者は、2022年９月30日現在、対象者株式1,387,990株
を所有しておりますが、全て自己株式であるため、議決権はありません。
（注２） 公開買付者は、本書提出後に特別関係者の所有する対象者の株券等を確認の上、本書の訂正が必要な場合に
は、本書に係る訂正届出書を提出する予定です。
（訂正後）
（2023年２月３日現在）
令第７条第１項第２号に該 令第７条第１項第３号に該
所有する株券等の数
当する株券等の数 当する株券等の数
株券 95,219 （個） ―（個） ―（個）
新株予約権証券 ― ― ―
新株予約権付社債券 ― ― ―
株券等信託受益証券（ ） ― ― ―
株券等預託証券（ ） ― ― ―
95,219
合計 ― ―
95,219
所有株券等の合計数 ― ―
（所有潜在株券等の合計数） （―） ― ―
（注） 対象者四半期報告書によれば、特別関係者である対象者は、2022年９月30日現在、対象者株式1,387,990株を
所有しておりますが、全て自己株式であるため、議決権はありません。
6/10
EDINET提出書類
住友電気工業株式会社(E01333)
訂正公開買付届出書
（３）【特別関係者による株券等の所有状況（特別関係者合計）】
（訂正前）
（2023年２月３日現在）
令第７条第１項第２号に該 令第７条第１項第３号に該
所有する株券等の数
当する株券等の数 当する株券等の数
株券 0 （個） ―（個） ―（個）
新株予約権証券 ― ― ―
新株予約権付社債券 ― ― ―
株券等信託受益証券（ ） ― ― ―
株券等預託証券（ ） ― ― ―
0
合計 ― ―
0
所有株券等の合計数 ― ―
（所有潜在株券等の合計数） （―） ― ―
（注 １ ） 対象者四半期報告書によれば、特別関係者である対象者は、2022年９月30日現在、対象者株式1,387,990株
を所有しておりますが、全て自己株式であるため、議決権はありません。
（注２） 公開買付者は、本書提出後に特別関係者の所有する対象者の株券等を確認の上、本書の訂正が必要な場合に
は、本書に係る訂正届出書を提出する予定です。
（訂正後）
（2023年２月３日現在）
令第７条第１項第２号に該 令第７条第１項第３号に該
所有する株券等の数
当する株券等の数 当する株券等の数
株券 277 （個） ―（個） ―（個）
新株予約権証券 ― ― ―
新株予約権付社債券 ― ― ―
株券等信託受益証券（ ） ― ― ―
株券等預託証券（ ） ― ― ―
277
合計 ― ―
277
所有株券等の合計数 ― ―
（所有潜在株券等の合計数） （―） ― ―
（注） 対象者四半期報告書によれば、特別関係者である対象者は、2022年９月30日現在、対象者株式1,387,990株を
所有しておりますが、全て自己株式であるため、議決権はありません。
7/10
EDINET提出書類
住友電気工業株式会社(E01333)
訂正公開買付届出書
（４）【特別関係者による株券等の所有状況（特別関係者ごとの内訳）】
①【特別関係者】
（訂正前）
（2023年２月３日現在）
氏名又は名称 株式会社テクノアソシエ
住所又は所在地 大阪市西区土佐堀３丁目３番17号
職業又は事業の内容 エレクトロニクス関連事業、自動車関連事業、エリア営業等
連絡者 株式会社テクノアソシエ
執行役員 人事総務部長
連絡先 近藤 和之
連絡場所 大阪市西区土佐堀３丁目３番17号
電話番号 06-6459-2101
公開買付者との関係 公開買付者が特別資本関係を有する法人
（訂正後）
（2023年２月３日現在）
氏名又は名称 株式会社テクノアソシエ
住所又は所在地 大阪市西区土佐堀３丁目３番17号
職業又は事業の内容 エレクトロニクス関連事業、自動車関連事業、エリア営業等
連絡者 株式会社テクノアソシエ
執行役員 人事総務部長
連絡先 近藤 和之
連絡場所 大阪市西区土佐堀３丁目３番17号
電話番号 06-6459-2101
公開買付者との関係 公開買付者が特別資本関係を有する法人
（2023年２月３日現在）
氏名又は名称 大洋産業株式会社
横浜市港北区新横浜３丁目２番６ VORT新横浜６F
住所又は所在地
職業又は事業の内容 工業用テープ・ゴム、フィルム、発泡体関係の加工・販売・各種検査組立
連絡者 大洋産業株式会社
総務経理課 課長
新井 久子
連絡先
連絡場所 横浜市港北区新横浜３丁目２番６ VORT新横浜６F
電話番号 045-470-2561
公開買付者との関係 公開買付者が特別資本関係を有する法人
8/10
EDINET提出書類
住友電気工業株式会社(E01333)
訂正公開買付届出書
②【所有株券等の数】
（訂正前）
株式会社テクノアソシエ
（2023年２月３日現在）
令第７条第１項第２号に該 令第７条第１項第３号に該
所有する株券等の数
当する株券等の数 当する株券等の数
株券 0（個） ―（個） ―（個）
新株予約権証券 ― ― ―
新株予約権付社債券 ― ― ―
株券等信託受益証券（ ） ― ― ―
株券等預託証券（ ） ― ― ―
合計 0 ― ―
所有株券等の合計数 0 ― ―
（所有潜在株券等の合計数） （―） ― ―
＜後略＞
（訂正後）
株式会社テクノアソシエ
（2023年２月３日現在）
令第７条第１項第２号に該 令第７条第１項第３号に該
所有する株券等の数
当する株券等の数 当する株券等の数
株券 0（個） ―（個） ―（個）
新株予約権証券 ― ― ―
新株予約権付社債券 ― ― ―
株券等信託受益証券（ ） ― ― ―
株券等預託証券（ ） ― ― ―
合計 0 ― ―
所有株券等の合計数 0 ― ―
（所有潜在株券等の合計数） （―） ― ―
＜中略＞
9/10
EDINET提出書類
住友電気工業株式会社(E01333)
訂正公開買付届出書
大洋産業株式会社
（2023年２月３日現在）
令第７条第１項第２号に該 令第７条第１項第３号に該
所有する株券等の数
当する株券等の数 当する株券等の数
277（個） ―（個） ―（個）
株券
― ― ―
新株予約権証券
― ― ―
新株予約権付社債券
株券等信託受益証券（ ） ― ― ―
株券等預託証券（ ） ― ― ―
277 ― ―
合計
277 ― ―
所有株券等の合計数
（所有潜在株券等の合計数） （―） ― ―
10/10
