GFA株式会社 訂正有価証券届出書(組込方式)
提出書類 | 訂正有価証券届出書(組込方式) |
---|---|
提出日 | |
提出者 | GFA株式会社 |
カテゴリ | 訂正有価証券届出書(組込方式) |
EDINET提出書類
GFA株式会社(E03740)
訂正有価証券届出書(組込方式)
【表紙】
【提出書類】 有価証券届出書の訂正届出書
【提出先】 関東財務局長
【提出日】 2022年8月12日
【会社名】 GFA株式会社
【英訳名】 GFA Co.,Ltd.
【代表者の役職氏名】 代表取締役社長 片田 朋希
【本店の所在の場所】 東京都港区南青山二丁目2番15号
【電話番号】 (03)6432-9140 (代表)
【事務連絡者氏名】 経営企画部 高士 隼人
【最寄りの連絡場所】 東京都港区南青山二丁目2番15号
【電話番号】 (03)6432-9140 (代表)
【事務連絡者氏名】 経営企画部 高士 隼人
【届出の対象とした募集有価証券の種類】 株式及び新株予約権証券
その他の者に対する割当
【届出の対象とした募集金額】
株式 200,010,000円
第10回新株予約権証券 58,288,154円
新株予約権証券の発行価額の総額に新株予約権の行使に際して払
い込むべき金額の合計額を合算した金額
3,858,289,354円
(注)新株予約権の権利行使期間内に行使が行われない場合及び
当社が取得した新株予約権を消却した場合には、新株予約権証券
の発行価額の総額に新株予約権の行使に際して払い込むべき金額
の合計額を合算した金額は減少します。
【安定操作に関する事項】 該当事項はありません。
株式会社東京証券取引所
【縦覧に供する場所】
(東京都中央区日本橋兜町2番1号)
1/4
EDINET提出書類
GFA株式会社(E03740)
訂正有価証券届出書(組込方式)
1 【有価証券届出書の訂正届出書の提出理由】
2022年8月3日に提出いたしました有価証券届出書の提出後、2022年8月5日の訂正届出書にて「第三部 追完情
報」の訂正をいたしました。その後、効力発生日以前の2022年8月12日に四半期報告書を提出いたしましたので、
「第四部 組込情報」にその旨の記載を追記するものです。
2 【訂正事項】
第三部 追完情報
1. 事業のリスク
2. 臨時報告書の提出について
4. 最近の業績の概要
第四部 組込情報
3 【訂正箇所】
訂正箇所は を付して表示しております。
第三部【追完情報】
1 事業のリスクについて
(訂正前)
後記「第四部 組込情報」の有価証券報告書(第21期) (以下、「有価証券報告書等」といいます。)に記載された
「事業等のリスク」について、本有価証券届出書提出日(2022年8月 3 日)までの間に生じた変更その他の事由はあり
ません。
また、当該有価証券報告書等には将来に関する事項が記載されておりますが、本有価証券届出書提出日現在におい
て変更の必要はないものと判断しております。
(訂正後)
後記「第四部 組込情報」の有価証券報告書(第21期) (以下、「有価証券報告書等」といいます。) 及び第1四半期
報告書(第22期) に記載された「事業等のリスク」について、本有価証券届出書提出日の訂正届出書提出日(2022年8
月 12 日)までの間に生じた変更その他の事由はありません。
また、当該有価証券報告書等には将来に関する事項が記載されておりますが、本有価証券届出書 の訂正届出書 提出
日 (2022年8月12日) 現在において変更の必要はないものと判断しております。
3 臨時報告書の提出について
(訂正前)
組込情報である第21期有価証券報告書の提出日(2022年6月29日)以降、本有価証券届出書提出日までの間におい
て、下記の臨時報告書を提出しております。
(略)
(訂正後)
組込情報である第21期有価証券報告書の提出日(2022年6月29日)以降、本有価証券届出書 の訂正届出書 提出日
(2022年8月12日) までの間において、下記の臨時報告書を提出しております。
(略)
(訂正前)
4 最近の業績の概要について
(略)
2/4
EDINET提出書類
GFA株式会社(E03740)
訂正有価証券届出書(組込方式)
(訂正後)
「4 最近の業績の概要について」全文削除
3/4
EDINET提出書類
GFA株式会社(E03740)
訂正有価証券届出書(組込方式)
第四部【組込情報】
(訂正前)
事業年度 自 2021年4月1日 2022年6月29日
有価証券報告書
(第21期) 至 2022年3月31日 関東財務局長に提出
有価証券報告書の 事業年度 自 2021年4月1日 2022年8月3日
訂正報告書 (第21期) 至 2022年3月31日 関東財務局長に提出
なお、上記書類は、金融商品取引法第27条の30の2に規定する開示用電子情報処理組織(EDINET)を使用して提
出したデータを開示用電子情報処理組織による手続の特例等に関する留意事項について(電子開示手続等ガイドライン)
A4-1に基づき本届出書の添付書類としております。
(訂正後)
次に掲げる書類の写しを組み込んでおります。
事業年度 自 2021年4月1日 2022年6月29日
有価証券報告書
(第21期) 至 2022年3月31日 関東財務局長に提出
有価証券報告書の 事業年度 自 2021年4月1日 2022年8月3日
訂正報告書 (第21期) 至 2022年3月31日 関東財務局長に提出
事業年度 自 2022年4月1日 2022年8月12日
四半期報告書
(第22期) 至 2022年6月30日 関東財務局長に提出
なお、上記書類は、金融商品取引法第27条の30の2に規定する開示用電子情報処理組織(EDINET)を使用して提
出したデータを開示用電子情報処理組織による手続の特例等に関する留意事項について(電子開示手続等ガイドライン)
A4-1に基づき本届出書の添付書類としております。
4/4