ウォンテッドリー株式会社 四半期報告書 第10期第3四半期(令和2年3月1日－令和2年5月31日)
| 提出書類 | 四半期報告書-第10期第3四半期(令和2年3月1日－令和2年5月31日) |
|---|---|
| 提出日 | |
| 提出者 | ウォンテッドリー株式会社 |
| カテゴリ | 四半期報告書 |
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ウォンテッドリー株式会社(E33364)
四半期報告書
【表紙】
【提出書類】 四半期報告書
【根拠条文】 金融商品取引法第24条の４の７第１項
【提出先】 関東財務局長
【提出日】 2020年７月15日
【四半期会計期間】 第10期第３四半期（自 2020年３月１日 至 2020年５月31日）
【会社名】 ウォンテッドリー株式会社
【英訳名】 Wantedly, Inc.
【代表者の役職氏名】 代表取締役 仲 暁子
【本店の所在の場所】 東京都港区白金台五丁目12番７号
【電話番号】 03-6369-2018
【事務連絡者氏名】 執行役員 兼平 敏嗣
【最寄りの連絡場所】 東京都港区白金台五丁目12番７号
【電話番号】 03-6369-2018
【事務連絡者氏名】 執行役員 兼平 敏嗣
【縦覧に供する場所】 株式会社東京証券取引所
（東京都中央区日本橋兜町２番１号）
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第一部【企業情報】
第１【企業の概況】
１【主要な経営指標等の推移】
第９期 第10期
回次 第３四半期 第３四半期 第９期
連結累計期間 連結累計期間
自2018年９月１日 自2019年９月１日 自2018年９月１日
会計期間
至2019年５月31日 至2020年５月31日 至2019年８月31日
（千円） 2,153,551 2,357,024 2,922,366
営業収益
（千円） 317,933 296,785 294,581
経常利益
親会社株主に帰属する
（千円） 177,083 151,608 146,495
四半期（当期）純利益
（千円） 177,965 153,917 148,787
四半期包括利益又は包括利益
（千円） 822,977 973,265 793,866
純資産額
（千円） 1,590,668 1,752,620 1,747,443
総資産額
１株当たり四半期（当期）純利益金
（円） 19.27 16.34 15.94
額
潜在株式調整後１株当たり四半期
（円） 18.70 16.07 15.47
（当期）純利益金額
（％） 51.7 55.5 45.4
自己資本比率
第９期 第10期
回次 第３四半期 第３四半期
連結会計期間 連結会計期間
自2019年３月１日 自2020年３月１日
会計期間
至2019年５月31日 至2020年５月31日
（円） 8.19 5.88
１株当たり四半期純利益金額
（注）１．当社は四半期連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載し
ておりません。
２．営業収益には、消費税等は含まれておりません。
２【事業の内容】
当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要
な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。
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第２【事業の状況】
１【事業等のリスク】
当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載
した事業等のリスクについての重要な変更はありません。
２【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】
文中の将来に関する事項は、当四半期連結会計期間の末日現在において判断したものであります。
(1）業績の状況
当第３四半期連結累計期間における我が国の経済は、2019年10月における消費増税に加え、新型コロナウイルス
感染症（COVID-19）の急速な拡大により悪化しており、極めて厳しい状況に陥っております。
このような経済環境の中、有効求人倍率が減少傾向にあるものの、就労者の転職活動や学生の就職活動、企業の
人材採用活動におけるインターネットや機械学習などのテクノロジーの活用については引き続き拡大傾向にありま
す。
このような事業環境の下、当社ビジネスSNSプラットフォーム「Wantedly」は堅調に成長を続け、当 第３四半期
末時点で登録企業ユーザ数は35,358社、登録個人ユーザ数は2,566,883人となりました。
また、主力サービス「Wantedly Visit」「Wantedly Admin」のサービス改善への取り組みや営業および顧客対応
の体制強化により既存サービスの拡大を図る一方で、つながり管理アプリ「Wantedly People」の展開や海外市場
の開拓も進めております。
以上の結果、当第３四半期連結累計期間の営業収益は2,357,024千円（前年同四半期比+9.4％）、営業利益は
306,913千円（前年同四半期比-5.3％）、経常利益は296,785千円（前年同四半期比-6.7％）、親会社株主に帰属す
る四半期純利益は151,608千円（前年同四半期比-14.4％）となりました。
なお、当社は「ビジネスSNS事業」の単一セグメントであるため、セグメントごとの記載はしておりません。
(2） 財政状態に関する分析
（流動資産）
当第３四半期連結会計期間末における流動資産の残高は1,456,167千円で、前連結会計年度末に比べて40,023千
円増加しております。現金及び預金の増加159,673千円が主な要因であります。
（固定資産）
当第３四半期連結会計期間末における固定資産の残高は296,452千円で、前連結会計年度末に比べて34,847千円
減少しております。投資その他の資産の減少23,760千円が主な要因であります。
（流動負債）
当第３四半期連結会計期間末における流動負債の残高は779,355千円で、前連結会計年度末に比べて174,221千円
減少しております。未払金の減少175,186千円が主な要因であります。
（純資産）
当第３四半期連結会計期間末における純資産の残高は973,265千円で、前連結会計年度末に比べて179,398千円増
加しております。利益剰余金の増加151,608千円が主な要因であります。
(3）事業上及び財務上の対処すべき課題
当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。
(4）研究開発活動
該当事項はありません。
３【経営上の重要な契約等】
当第３四半期連結会計期間において、経営上の重要な契約等の決定又は締結等はありません。
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第３【提出会社の状況】
１【株式等の状況】
（１）【株式の総数等】
①【株式の総数】
発行可能株式総数（株）
種類
36,000,000
普通株式
36,000,000
計
②【発行済株式】
第３四半期会計期間末現
上場金融商品取引所名
提出日現在発行数（株）
在発行数（株）
種類 又は登録認可金融商品 内容
（2020年７月15日）
（2020年５月31日） 取引業協会名
完全議決権株式であ
り、権利内容として
何ら限定のない当社
東京証券取引所
9,330,900 9,330,900
普通株式 における標準となる
（マザーズ）
株式であります。
なお、単元株式数は
100株であります。
9,330,900 9,330,900 － －
計
（２）【新株予約権等の状況】
①【ストックオプション制度の内容】
該当事項はありません。
②【その他の新株予約権等の状況】
該当事項はありません。
（３）【行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】
該当事項はありません。
（４）【発行済株式総数、資本金等の推移】
発行済株式総 資本準備金増 資本準備金
発行済株式総 資本金増減額 資本金残高
数増減数 減額 残高（千
年月日
数残高（株） （千円） （千円）
（株） （千円） 円）
2020年３月１日～
－ 9,330,900 － 244,741 － 138,241
2020年５月31日
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（５）【大株主の状況】
当四半期会計期間は第３四半期会計期間であるため、記載事項はありません。
（６）【議決権の状況】
当第３四半期会計期間末日現在の「議決権の状況」については、株主名簿の記載内容が確認できないため、記載
することができないことから、直前の基準日（2020年２月29日）に基づく株主名簿による記載をしております。
①【発行済株式】
2020年５月31日現在
株式数（株） 議決権の数（個）
区分 内容
－ － －
無議決権株式
議決権制限株式（自己株式等） － － －
議決権制限株式（その他） － － －
完全議決権株式（自己株式等） － － －
完全議決権株式であり、
権利内容に何ら限定のな
完全議決権株式（その他） 9,328,900 93,289
普通株式 い当社における標準とな
る株式であり、単元株式
数は100株であります。
2,000 － －
単元未満株式 普通株式
9,330,900 － －
発行済株式総数
－ 93,289 －
総株主の議決権
（注）「単元未満株式」の欄の普通株式には、当社所有の自己株式74株が含まれております。
②【自己株式等】
該当事項はありません。
２【役員の状況】
該当事項はありません。
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第４【経理の状況】
１．四半期連結財務諸表の作成方法について
当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣
府令第64号）に基づいて作成しております。
２．監査証明について
当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第３四半期連結会計期間（2020年３月１日から2020
年５月31日まで）及び第３四半期連結累計期間（2019年９月１日から2020年５月31日まで）に係る四半期連結財務
諸表について、有限責任監査法人トーマツによる四半期レビューを受けております。
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１【四半期連結財務諸表】
（１）【四半期連結貸借対照表】
（単位：千円）
前連結会計年度 当第３四半期連結会計期間
（2019年８月31日） （2020年５月31日）
資産の部
流動資産
1,076,607 1,236,280
現金及び預金
201,071 149,989
売掛金
142,501 72,870
その他
△ 4,035 △ 2,971
貸倒引当金
1,416,144 1,456,167
流動資産合計
固定資産
118,065 106,978
有形固定資産
投資その他の資産
151,244 147,490
敷金
66,822 55,676
その他
△ 4,833 △ 13,693
貸倒引当金
213,234 189,474
投資その他の資産合計
331,299 296,452
固定資産合計
1,747,443 1,752,620
資産合計
負債の部
流動負債
310,612 135,426
未払金
156,133 40,367
未払法人税等
349,580 420,584
前受金
- 92,577
賞与引当金
137,250 90,399
その他
953,577 779,355
流動負債合計
953,577 779,355
負債合計
純資産の部
株主資本
232,314 244,741
資本金
220,785 233,212
資本剰余金
341,885 493,494
利益剰余金
△ 193 △ 193
自己株式
794,791 971,254
株主資本合計
その他の包括利益累計額
△ 232 -
その他有価証券評価差額金
△ 1,167 908
為替換算調整勘定
△ 1,399 908
その他の包括利益累計額合計
475 1,101
新株予約権
793,866 973,265
純資産合計
負債純資産合計 1,747,443 1,752,620
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（２）【四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書】
【四半期連結損益計算書】
【第３四半期連結累計期間】
（単位：千円）
前第３四半期連結累計期間 当第３四半期連結累計期間
(自 2018年９月１日 (自 2019年９月１日
至 2019年５月31日) 至 2020年５月31日)
2,153,551 2,357,024
営業収益
1,829,581 2,050,110
営業費用
323,969 306,913
営業利益
営業外収益
3 5
受取利息
- 6,851
助成金収入
1,846 2,370
その他
1,850 9,227
営業外収益合計
営業外費用
7,886 11,734
為替差損
- 7,614
債権売却損
- 6
その他
7,886 19,355
営業外費用合計
317,933 296,785
経常利益
特別損失
- 15,977
投資有価証券評価損
- 15,977
特別損失合計
317,933 280,807
税金等調整前四半期純利益
157,750 124,937
法人税、住民税及び事業税
△ 16,901 4,261
法人税等調整額
140,849 129,198
法人税等合計
177,083 151,608
四半期純利益
177,083 151,608
親会社株主に帰属する四半期純利益
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【四半期連結包括利益計算書】
【第３四半期連結累計期間】
（単位：千円）
前第３四半期連結累計期間 当第３四半期連結累計期間
(自 2018年９月１日 (自 2019年９月１日
至 2019年５月31日) 至 2020年５月31日)
177,083 151,608
四半期純利益
その他の包括利益
△ 117 232
その他有価証券評価差額金
999 2,076
為替換算調整勘定
881 2,308
その他の包括利益合計
177,965 153,917
四半期包括利益
（内訳）
177,965 153,917
親会社株主に係る四半期包括利益
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【注記事項】
（四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係）
当第３四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第３四半期連
結累計期間に係る減価償却費（無形固定資産に係る償却費を含む。）は、次のとおりであります。
前第３四半期連結累計期間 当第３四半期連結累計期間
（自 2018年９月１日 （自 2019年９月１日
至 2019年５月31日） 至 2020年５月31日）
減価償却費 17,551千円 18,045千円
（株主資本等関係）
前第３四半期連結累計期間（自 2018年９月１日 至 2019年５月31日）
１．配当金支払額
該当事項はありません。
２．基準日が当第３四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第３四半期連結会計期間の末日後
となるもの
該当事項はありません。
３．株主資本の著しい変動
該当事項はありません。
当第３四半期連結累計期間（自 2019年９月１日 至 2020年５月31日）
１．配当金支払額
該当事項はありません。
２．基準日が当第３四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第３四半期連結会計期間の末日後
となるもの
該当事項はありません。
３．株主資本の著しい変動
該当事項はありません。
（セグメント情報等）
【セグメント情報】
当社グループは、ビジネスSNS事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。
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（１株当たり情報）
１株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎並びに潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎
は、以下のとおりであります。
前第３四半期連結累計期間 当第３四半期連結累計期間
（自 2018年９月１日 （自 2019年９月１日
至 2019年５月31日） 至 2020年５月31日）
① １株当たり四半期純利益金額 19円27銭 16円34銭
（算定上の基礎）
177,083 151,608
親会社株主に帰属する四半期純利益金額 （千円）
普通株主に帰属しない金額（千円） - -
普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利
177,083 151,608
益金額 （千円）
普通株式の期中平均株式数（株） 9,188,203 9,280,306
②潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額 18円70銭 16円07銭
（算定上の基礎）
親会社株主に帰属する四半期 純 利益調整額（千
- -
円）
普通株式増加数（株） 279,173 154,085
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後１株当
たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株 - -
式で、前連結会計年度末から重要な変動があったも
のの概要
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２【その他】
該当事項はありません。
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第二部【提出会社の保証会社等の情報】
該当事項はありません。
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独立監査人の四半期レビュー報告書
2020年７月15日
ウォンテッドリー株式会社
取締役会 御中
有限責任監査法人 ト ー マ ツ
指定有限責任社員
公認会計士
森田 健司 印
業 務 執 行 社 員
指定有限責任社員
公認会計士
竹田 裕 印
業務執行社員
当監査法人は、金融商品取引法第１９３条の２第１項の規定に基づき、「経理の状況」に掲げられて
いるウォンテッドリー株式会社の2019年９月１日から2020年８月31日までの連結会計年度の第３四半期
連結会計期間（2020年３月１日から2020年５月31日まで）及び第３四半期連結累計期間（2019年９月１
日から2020年５月31日まで）に係る四半期連結財務諸表、すなわち、四半期連結貸借対照表、四半期連
結損益計算書、四半期連結包括利益計算書及び注記について四半期レビューを行った。
四半期連結財務諸表に対する経営者の責任
経営者の責任は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠
して四半期連結財務諸表を作成し適正に表示することにある。これには、不正又は誤謬による重要な虚
偽表示のない四半期連結財務諸表を作成し適正に表示するために経営者が必要と判断した内部統制を整
備及び運用することが含まれる。
監査人の責任
当監査法人の責任は、当監査法人が実施した四半期レビューに基づいて、独立の立場から四半期連結
財務諸表に対する結論を表明することにある。当監査法人は、我が国において一般に公正妥当と認めら
れる四半期レビューの基準に準拠して四半期レビューを行った。
四半期レビューにおいては、主として経営者、財務及び会計に関する事項に責任を有する者等に対し
て実施される質問、分析的手続その他の四半期レビュー手続が実施される。四半期レビュー手続は、我
が国において一般に公正妥当と認められる監査の基準に準拠して実施される年度の財務諸表の監査に比
べて限定された手続である。
当監査法人は、結論の表明の基礎となる証拠を入手したと判断している。
監査人の結論
当監査法人が実施した四半期レビューにおいて、上記の四半期連結財務諸表が、我が国において一般
に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して、ウォンテッドリー株式会社及び連
結子会社の2020年５月31日現在の財政状態及び同日をもって終了する第３四半期連結累計期間の経営成
績を適正に表示していないと信じさせる事項がすべての重要な点において認められなかった。
利害関係
会社と当監査法人又は業務執行社員との間には、公認会計士法の規定により記載すべき利害関係はな
い。
以 上
（注）１．上記は四半期レビュー報告書の原本に記載された事項を電子化したものであり、その原本は当社（四半期報
告書提出会社）が別途保管しております。
２．ＸＢＲＬデータは四半期レビューの対象には含まれていません。
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