EDINET提出書類
                             ＪＰモルガン・アセット・マネジメント株式会社(E06264)
                                         変更報告書（特例対象株券等）

株券等の大量保有の状況の開示に関する内閣府令
第三号様式
【表紙】
【提出書類】               変更報告書No.1
【根拠条文】               法第27条の26第2項
【提出先】                関東財務局長
【氏名又は名称】             弁護士森下国彦
                     東京都港区六本木一丁目6-1 泉ガーデンタワー
【住所又は本店所在地】
                     アンダーソン・毛利・友常法律事務所
【報告義務発生日】            平成22年10月15日
【提出日】                平成22年10月21日
【提出者及び共同保有者の総数（名）】   1名
【提出形態】               その他
【変更報告書提出事由】          株式等保有割合が1%以上減少したこと




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                                        ＪＰモルガン・アセット・マネジメント株式会社(E06264)
                                                    変更報告書（特例対象株券等）

第１【発行者に関する事項】
発行者の名称                              クルーズ株式会社
証券コード                               2138
上場・店頭の別                             上場
上場金融商品取引所                           大阪

第２【提出者に関する事項】

1【提出者（大量保有者）／1】
（１）【提出者の概要】
①【提出者（大量保有者）】
個人・法人の別         法人（株式会社）
氏名又は名称          JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社
住所又は本店所在地       〒100-6432東京都千代田区丸の内2丁目7番3号東京ビルディング
旧氏名又は名称
旧住所又は本店所在地

②【個人の場合】
生年月日
職業
勤務先名称
勤務先住所

③【法人の場合】
設立年月日                    平成2年10月18日
代表者氏名                    サイモン・エフ・ウォールス
代表者役職                    代表取締役社長
事業内容                     投資信託委託業及び投資顧問業

④【事務上の連絡先】
                        〒106-6036
                        東京都港区六本木一丁目6-1泉ガーデンタワー
事務上の連絡先及び担当者名
                        アンダーソン・毛利・友常法律事務所
                        弁護士 森下 国彦
電話番号                    03(6888)-1000

（２）【保有目的】
投資一任契約および投資信託による純投資。

（３）【上記提出者の保有株券等の内訳】
①【保有株券等の数】
                 法第27条の23第3項本文 法第27条の23第3項第1号 法第27条の23第3項第2号
株券又は投資証券等(株・口）                                 2,715
新株予約権証券（株）       Ａ                            Ｈ
                                      -
新株予約権付社債券(株）     Ｂ                            Ｉ
                                      -
対象有価証券カバードワラント   Ｃ                            Ｊ
株券預託証券
株券関連預託証券         Ｄ                             Ｋ
株券信託受益証券
株券関連信託受益証券       Ｅ                             Ｌ
対象有価証券償還社債       Ｆ                             Ｍ
他社株等転換株券         Ｇ                             Ｎ
合計(株・口）          Ｏ              Ｐ              Ｑ 2,715
信用取引により譲渡したことに
                 Ｒ
より控除する株券等の数
共同保有者間で引渡請求権等の
権利が存在するものとして控除   Ｓ
する株券等の数

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保有株券等の数（総数）
                  Ｔ 2,715
（Ｏ+Ｐ+Ｑ−Ｒ−Ｓ）
保有潜在株式の数
（Ａ＋Ｂ＋Ｃ＋Ｄ＋Ｅ+Ｆ+Ｇ+   Ｕ
Ｈ+Ｉ+Ｊ+Ｋ+Ｌ＋Ｍ＋Ｎ）

②【株券等保有割合】
発行済株式等総数（株・口）
                                            Ｖ 54,858
(平成22年10月15日現在）
上記提出者の株券等保有割合（％）
                                            4.95%
（Ｔ／（Ｕ+Ｖ）ｘ100）
直前の報告書に記載された株券等保有割合（％）                      7.35%

（４）【当該株券等に関する担保契約等重要な契約】
該当事項なし。




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